甘く香るか青いバラ

ロードバイク初心者がディスクロード+EPSを自分で組んだ記録から始めてみる

夏になりました。ということで最近話題の太陽光について一言。

昨日明けました。

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私は熱帯夜明けから大汗かいて通勤しました。いきなりは勘弁して欲しいですね。都心も33℃いったようで。

そんな出勤の昨日は、終業後会社から直接整備工場に向かい、車検及び各種メンテナンスを終了したR32GT-Rを引き取ってきました。

この週末は乗る予定ないですが、次の4連休には活躍してもらう予定。

ピカピカです。

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でもまだパーフェクトじゃないんですよね。リアショックがオーバーホール時期だそうです。悩ましいところです。

工場の裏、明治製菓の工場があったところに三井不動産のロジパークが立ちました。楽天のロゴが輝いています。

Amazonの重要施策であるフルフィルメントセンターですね。

楽天はカード、Yahoo!はPayPay推し以来条件が悪化したため、私は最近は殆どAmazonです。

 

熱海土石流の件

発生から2週間、今朝の時点で死者13名、行方不明者17名だそうです。

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先週月曜日に言及した時点では64名でしたが、翌日に1/3に激減、沢山の方が救出されてよかったと思ったら、その原因は救出でなく氏名の公表だそうで。

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命と個人情報が天秤に掛かる時にどっちが重いかって、躊躇する話ではないと思うのですが。

この国が国民の命を守ろうとしないのは今に始まった話ではないですけどね。私そもそも棄民された満州開拓民の子孫だし。  

まあ大事なのは公表することじゃなく、有効な本人特定や安否確認の方法だと思いますけども。そういうのにもCOCOAにもワクチン接種予約管理にもワクチンパスポートにもマイナンバー使えると思うんですが、ホント、マイナポンイト貰う以外の芸はないんでしょうか、マイナンバー。

 

メガソーラーの話

この土石流では、太陽光発電施設が現場に隣接していたことから、盛り土とともに太陽光発電も槍玉に上がり、ニュースのコメントには、菅(すが)総理批判、小泉(どこの小泉かと思ったら進次郎環境大臣)批判が多く見られました。が、

(私はこの事案の個別の事情を知らないので、そこにはコメントしません。)

FIT(自然エネルギーの固定価格買取制度)は民主党政権、菅(「かん」の方)元総理の肝煎りですけどね。太陽光偏重も、異様な買取価格も。買取価格の見直しとかメガソーラーへの環境アセスメント導入とか、自民党への政権交代で大分是正されましたよ。地熱や洋上風力の障壁撤廃とかまだ進んでいないし、環境アセスメントなんて1年前にやっと始まったばかりですけど。

小泉大臣は太陽光パネル増加に「屋根の上」と言っています。

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全く正しいと思います。最初からそうあるべきで、多分政策立案した経産省の役人はそのつもりでした。菅(かん)さんは違ったかも知れませんが。残念ながら、FIT導入から10年経っても工場、倉庫、物流など大型施設の上は未だ沢山空いています。浦安〜船橋の湾岸工業地域で屋根上のソーラーパネルが目立つのは、大型施設に限れば半分くらいの屋根の上にソーラーパネルが載っているように見える市川塩浜だけです。

 

私も金融屋なのでエネルギーファイナンスとか一応知ってますが、メガソーラーの主な立地は農地と山林です。農地は耕作放棄地、山林は人目に付かない里山の奥です。実家の近くのは、倒産して山林に還りつつあったゴルフ場ですが。里山のメガソーラーは、恰も近隣住民の視界から隠すように置かれながら上空からは丸見えなところが、廃棄物処理場と同じです。ゴミを埋めた上にソーラーパネルを並べる2度美味しい施設もあるのかも知れません。

 

農地や山林の地代はタダみたいなもんだし、建物のような地盤補強も要らない上に権利関係もシンプルで設置・維持・メンテナンスみんな楽なんだから、開発/売電業者はそっちに向かいます。そうならないように都市部への立地にうまく誘導するのが政策だと思うのですが、ダメですね、まるで。因みに金融業界は、世界最先端である自国企業のUSC石炭火力発電には金を出さず、環境負荷の大きい中国系非USCプラントが世界に林立するのを間接的に促進していますが(注1)、太陽光発電と持続可能性とのコンフリクトは審査項目に入れていません。

今回の災害を受けて、小泉大臣は「ネガティヴゾーニング」への取組みを打ち出しました。

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災害リスクのある立地を回避するだけでなく、「自然を破壊して自然エネルギー」とかいうブラックジョークも回避の対象とすべきです。

が、以前は廃炉も事故もコスト計上しないで「原発のコストが安い」とか言っていた同じ口で「(環境負荷をコスト計上しない)太陽光発電が一番安くなる」とか言っている人達には無理じゃないでしょうか。

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サスティナブルポリシー担当省庁を作って、経済産業省から産業政策を、農水省から農業政策を取り上げないとダメなんじゃないでしょうかね。

 

尤も農地は、既に行き詰まっている高齢者による個人営農が完全に行き詰まって稲作にも企業の参入を認めざるを得なくなる10年、いやもっと後かも知れませんが、それまでは耕作放棄地で続くだけなので、太陽光発電と食糧生産とのコンフリクトは起きませんけども。それはそれで酷いブラックジョークですね。

 

注1:上位メーカーは日本の重電メーカーに遜色ないUSCプラントを作れるそうですが、その他大勢はそうではない。